年間休日120日は平均より多い？｜内訳と業界別の傾向をデータで解説

年間休日120日とは、土日休みに祝日分を加えた日数にあたり、いわゆる完全週休2日制に祝日休みがついた働き方の目安です。「年間休日 120日 平均」と検索したあなたは、この日数が世の中の水準と比べて多いのかを確かめたいのではないでしょうか。結論として、120日は平均を上回る水準に位置します。ただし同じ120日でも、実際の休みやすさは企業によって差があります。この記事では、IT・機電エンジニア専門の転職エージェントである私たちが、内訳と平均との比較、求人票の見方までを解説します。

年間休日120日とは｜数字の内訳

年間休日とは、就業規則で定められた1年間の休日の合計です。有給休暇は含まれません。120日という数字は、次のように分解できます。

・土日休み：週2日×52週で、単純計算すると年間約104日
・国民の祝日：年間16日とされます
・合計：約120日

つまり120日は、土日と祝日をすべて休める働き方にほぼ相当する日数です。ここに年末年始や夏季休暇が加わる企業では、125日前後になることもあります。

なお、法定労働時間（1日8時間・週40時間）から単純計算すると、年間休日は105日程度が下限の目安とされます。休日の付与についても労働基準法に定めがあるとされますが、私たちはキャリアの専門家であり、法律の専門家ではありません。自社の休日設定が適法かどうかなど、法令の解釈が必要な場合は、労働基準監督署や社会保険労務士などの専門窓口にご確認ください。

均は高く出ます。求人票を比較する際は、どちらの平均と比べているのかを意識してください。

年間休日120日の1年間はどうなるか

数字だけでは実感が湧きにくいため、暮らしのイメージに置き換えます。

・1か月あたりの休日：単純計算で10日前後
・年間の出勤日数：365日から120日を引いて、約245日
・連休の回数：祝日が絡む3連休が年間で複数回発生する

年間休日が105日の場合と比べると、差は15日です。1か月あたりでは1日強の違いですが、1年では2週間以上の差になります。日数の差は月単位では小さく見えても、年単位では体感が大きく変わる点が、年間休日を重視すべき理由です。

相談の現場でも、「前職は年間休日が少なく、平日に役所や病院へ行けないことが積み重なってつらかった」という声を聞きます。数字の差は、生活の自由度の差として表れます。

年間休日と年収の関係｜待遇のバランスを見る

休日日数と年収は、セットで見る必要があります。年収の水準は次のとおりです。

指標	金額（目安）
システムエンジニア（Webサービス開発）の平均年収	約574万円
システムエンジニア（基盤システム）の平均年収	約684万円
給与所得者全体の平均年収	約478万円

出典：厚生労働省「job tag／システムエンジニア（Webサービス開発）」、国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」

社内システム担当やAI関連、コンサルティング領域などは職務が異なるため、上記は参考として関連するIT職種の水準と捉えてください。

注意したいのは、月給に固定残業代が含まれている場合です。年間休日が多くても、固定残業時間が長ければ、実際の拘束時間は想定より長くなります。休日日数と給与構成は、必ず合わせて確認してください。

需給の面では、情報処理・通信技術者の有効求人倍率は1.43倍で、職業計の1.12倍を上回っています。条件を比較したうえで選べる余地は、相対的に確保されやすい状況です。

出典：厚生労働省「一般職業紹介状況」（2025年11月）

なお、機械設計や回路設計、生産技術といった機電系職種については、職種単位の平均年収や求人倍率を示す公的データが限られます。上記のIT系の数値は分野が異なるため、機電系の水準として読み替えないようご注意ください。

年間休日の考え方や、求人票で見落としやすい条件についての情報をLINEでも配信しています。転職時期が決まっていない段階でも受け取っていただけます。

年間休日120日でも休みにくくなる3つのケース

日数が多くても、実態が伴わない場合があります。よくあるのは次の3つです。

1. 休日出勤が常態化している：代休が取得できず、実質的な休日が減ります
2. 顧客の稼働日に合わせる必要がある：客先常駐（顧客先で働く勤務形態）では、常駐先のカレンダーが優先される場合があります
3. 障害対応や当番制がある：運用・保守を担う職種では、休日中の待機が発生することがあります

ここで意識していただきたいのが、休めない原因が「その職種の構造によるもの」なのか、「その企業の体制によるもの」なのかを切り分けることです。24時間稼働のシステム運用や、工場の立ち上げ時期の対応は、職種に構造的に伴う要素です。一方で、人員が足りず特定の人に負荷が集中している状態は、企業側の体制の問題です。前者であれば担当領域を変える検討が、後者であれば同じ領域で体制の整った企業を探す検討が有効になります。

求人票の年間休日欄で確認したい6つのポイント

求人票を見るときは、日数以外も合わせて確認してください。

確認項目	見るポイント
年間休日の日数	「120日以上」か「120日」かで幅が異なる
週休制の表記	完全週休2日制か、週休2日制かを区別する
休日の曜日	土日固定か、シフト制かを確認する
夏季・年末年始休暇	年間休日に含まれるか、別途付与かを確認する
有給休暇の取得状況	平均取得日数や取得率の記載があるか
休日出勤の有無	代休・振替休日の運用が明記されているか

特に紛らわしいのが週休制の表記です。完全週休2日制は毎週2日の休みがある形を指し、週休2日制は月に1回以上2日休みの週がある形を指すとされます。後者では、月の他の週が週1日休みという場合もあります。

私たちが求人を扱う際も、「年間休日120日以上」と記載がある求人については、内訳と休日出勤の運用を確認したうえでご紹介しています。記載だけで判断せず、確認できる情報は事前に集めておくことをおすすめします。

年間休日の実態を調べる3つの方法

応募前に確認できる手段もあります。

・企業の採用ページで、年間カレンダーや休暇制度の記載を確認する
・厚生労働省の職場情報総合サイトで、有給休暇取得率や残業時間を確認する
・面接の逆質問で、直近の休日出勤の頻度と代休の運用を尋ねる

面接で尋ねる場合は、「休日出勤はありますか」ではなく、「直近1年で休日対応が発生した頻度と、その際の代休の運用を教えてください」と事実を聞く形にしてください。回答が具体的かどうかで、運用の実態が見えてきます。

年間休日120日以上の企業に転職するには

日数を重視する場合、探し方にも工夫が必要です。押さえるべき順序は3つです。

1. 求人検索で年間休日の条件を先に絞り込む（後から探すと選択肢が固定される）
2. 業界・職種の構造を確認する（暦どおりの休みが取りやすい領域かを見る）
3. 給与構成と合わせて比較する（固定残業代の有無で実質的な条件が変わる）

エンジニアの場合、自社開発や社内システム担当は、顧客のカレンダーに左右されにくい傾向があります。ただし、これは傾向であり決めつける必要はありません。同じ業態でも、体制や案件の性質によって実態は変わります。

休日と年収、どちらを優先すべきか迷っているときは

条件の優先順位は、経験やご家庭の状況によって変わります。経験豊富なアドバイザーが、これまでのキャリアを丁寧にヒアリングし、市場価値を客観的に評価したうえで、納得のいく選択肢を一緒に考えます。まずは情報収集の一環として話を聞いてみたいという方も歓迎です。

まとめ

・年間休日120日は、土日休み約104日に祝日16日を加えた日数にほぼ相当する
・公的統計の平均と比べると上回る水準にあたるが、企業規模と業界で差が大きい
・1企業平均と労働者1人平均では数字が異なるため、どちらと比べるかを意識する
・日数が同じでも、休日出勤や客先のカレンダーによって実態は変わる
・休めない原因が職種の構造によるものか、企業の体制によるものかを切り分けて判断する

よくある質問

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