適応障害の診断書のもらい方|受診の流れ・費用・会社への提出方法を解説

適応障害の診断書のもらい方|受診の流れ・費用・会社への提出方法を解説

「適応障害の診断書はどうもらえばいいのか」と検索したあなたは、つらさを抱えながら、仕事をどうするか悩んでいるのではないでしょうか。

診断書は、心療内科や精神科を受診し、医師の診察に基づいて発行してもらうものです。受診の際に症状をありのままに伝え、診断書が必要なことと用途を相談すると、手続きが進めやすくなります。この記事では、IT・機電エンジニア専門の転職エージェントである私たちが、診断書のもらい方と会社への提出方法、休職中に知っておきたい制度を解説します。

そもそも適応障害とは|診断書が必要になる場面

適応障害とは、特定のストレスが原因で気分の落ち込みや不安、不眠などが生じ、仕事や生活に支障が出る状態とされます。原因となるストレスから離れると、症状が和らぎやすいとされる点も特徴の一つです。

診断は医師が行うもので、自分で判断することはできません。似た症状が出る別の病気もあるため、気になる症状があれば早めに受診しましょう。厚生労働省の調査でも、仕事で強い不安やストレスを感じている労働者は少なくないとされます。

診断書が必要になる主な場面は、次のとおりです。

  • 休職や業務量の調整を会社に相談するとき
  • 会社の休職制度を利用するとき
  • 健康保険の傷病手当金など、医師の証明が必要な制度を申請するとき

私たちはキャリアの専門家であり、医療や法律の専門家ではありません。症状や治療については、必ず医師に相談してください。

つらさが強く、自分を傷つけたい気持ちがあるときは、ひとりで抱えずに医療機関や相談窓口へ連絡してください。厚生労働省の「こころの耳」のほか、「よりそいホットライン」「いのちの電話」などの窓口があります。最新の連絡先は各公式サイトで確認し、緊急の場合は119番に連絡してください。

受診前に準備しておきたいこと【記入式メモ】

受診前に症状や困りごとをメモしておくと、限られた診察時間でも状況を正確に伝えやすくなります。

項目記入例あなたのメモ
いつから3か月ほど前から(記入)
主な症状眠れない、朝に動悸がする、涙が出る(記入)
きっかけと思われること異動後の業務量の増加(記入)
仕事への影響集中できず、ミスが増えた(記入)
睡眠・食欲夜中に目が覚める、食欲が落ちた(記入)
休日の様子休日は比較的落ち着いている(記入)
医師に相談したいこと休職が必要か、診断書が必要な場合の手続き(記入)

あわせて、保険証やマイナンバーカード、服用中の薬がわかるもの、会社指定の診断書の書式があれば用意しておきましょう。

診断書は、症状を偽って得るものではありません。ありのままを伝えることが、適切な治療と支援につながります。

適応障害の診断書をもらうまでの流れ【5ステップ】

診断書は「受診先を選ぶ→予約する→診察を受ける→発行を依頼する→会社に提出する」の流れで受け取るのが一般的です。

1. 受診先を選ぶ

主な受診先は、心療内科や精神科、メンタルクリニックです。

  • 心療内科:心の不調が、頭痛や腹痛など体の症状として現れている場合に相談しやすい
  • 精神科:気分の落ち込みや不安、不眠など、心の症状全般を診る
  • 産業医・かかりつけ医:受診先に迷うときの相談先になる

実際にはどちらでも相談できることが多いため、通いやすさや予約の取りやすさで選んでも構いません。

2. 予約して受診する

初診は予約制の医療機関も多く、予約が取りにくい場合もあります。いくつかの医療機関に問い合わせておくと安心です。

3. 診察で症状と、診断書が必要な理由を伝える

準備したメモをもとに、症状や困っていることを伝えます。そのうえで「会社に休職を相談するため、診断書が必要です」のように、用途を具体的に伝えましょう。

4. 診断書の発行を依頼する

医師が必要と判断した場合に、診断書が発行されます。会社指定の書式がある場合は持参し、提出期限があれば伝えておきましょう。

5. 会社に提出する

発行された診断書は、会社の案内に沿って上司や人事部門に提出します。提出前に写しを取っておくと、後の手続きで役立ちます。

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診断書の費用・発行までの期間・記載内容

診断書の発行は保険適用外で、費用や発行までの期間は医療機関によって異なります。

項目内容の目安
費用保険適用外(自費)で、金額は医療機関ごとに異なる
発行までの期間当日に受け取れる場合もあれば、後日の受け取りになる場合もある
主な記載内容病名、症状、就労に関する医師の意見、休養が必要な期間の目安、発行日、医療機関名、医師名
書式医療機関の書式が一般的で、会社指定の書式を求められることもある

費用の目安はです。休養期間の記載は医師の見立てによるものなので、期間が近づいたら再診し、必要に応じて改めて相談しましょう。

初診で診断書が出ないことはある?

初診では診断書が出ないこともあり、発行するかどうかは医師が診察に基づいて判断します。

主な理由として、次のようなケースがあります。

  • 経過を見てから判断したいと医師が考える場合
  • 症状の原因を詳しく確かめる必要がある場合
  • 休職より、通院しながらの業務調整が適していると判断された場合

その場合は、医師の説明を聞き、わからない点は質問しましょう。次回の受診で改めて相談することもできます。別の医療機関の意見を聞く選択肢もありますが、その場合も症状はありのままに伝えることが大切です。

診断書を会社に提出するときのポイント

診断書は、就業規則や会社の案内に沿って、上司や人事部門に提出するのが一般的です。

  • 提出先と方法(手渡し、郵送、写しの送付など)を確認する
  • 休職制度の有無や期間は、就業規則で確認する
  • 産業医との面談を案内される場合がある
  • 診断書は個人情報のため、社内での共有範囲を確認する

休職制度は法律で義務付けられた制度ではなく、会社が就業規則などで定める制度とされます。

上司に伝えるときは、次のような伝え方を参考にしてください。

例文:「体調を崩して受診したところ、適応障害と診断されました。医師から一定期間の休養が必要と言われ、診断書をいただいています。今後の手続きについて、ご相談させてください。」

直接話すのがつらい場合は、まずメールや電話で伝えても構いません。

休職中の生活を支える制度

休職中の収入が不安な場合は、傷病手当金などの制度を確認しておくと安心です。

傷病手当金

健康保険の被保険者が、業務外の病気やけがで働けない場合に、条件を満たせば支給される制度とされます。申請書には医師の証明欄があるため、主治医に記入を依頼します。加入している健康保険によって扱いが異なるため、勤務先や加入先の窓口で確認しましょう。

労災保険

業務による強い心理的な負担が原因と考えられる場合は、労災保険の対象となる可能性があるとされます。判断には一定の基準があるため、労働基準監督署に相談してください。

制度の対象になるかどうかの個別の判断は、私たちにはできかねます。加入する健康保険の窓口や労働基準監督署、社労士などの専門家に確認してください。

回復後に働き方を見直すという選択肢

まずは治療と休養を優先し、働き方を考えるのは体調が落ち着いてからで大丈夫です。

相談現場では「休職中に転職活動をしてもよいのか」という声を聞きます。私たちは、まず主治医と相談し、体調が安定してから進めることをおすすめしています。

回復後に働き方を考える際は、つらさの原因が職場環境にあったのか、仕事内容そのものにあったのかを切り分けてみてください。環境が原因なら、同じ職種のまま異動や転職で環境を変える選択肢があります。仕事内容が負担なら、経験を活かせる別の職種を検討する方法もあります。

復職の相談では「同じ職場に戻るのが不安」という声もよく聞きます。復職か転職かは一人で決めず、主治医や会社の担当者と相談しながら判断しましょう。

データで見るエンジニアの求人状況

情報処理・通信技術者の有効求人倍率は1.43倍と、職業計の1.12倍を上回っています。IT系は求人が多く、回復後に環境を変える選択肢を検討しやすい職種です。

出典:厚生労働省「一般職業紹介状況」(2025年11月)

機電系は別分野のため、この数値は当てはまりません。

私たちは、労働条件・労働環境を独自に審査した求人のみを紹介しています。リモート勤務など、働き方の選択肢を広げる求人についても相談できます。

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まとめ

  • 適応障害の診断書は、心療内科や精神科を受診し、医師の判断で発行される
  • 受診前に症状や困りごとをメモし、診断書が必要な理由を具体的に伝える
  • 費用は保険適用外で、発行までの期間や書式は医療機関によって異なる
  • 会社への提出は就業規則に沿って行い、傷病手当金などの制度も確認する
  • 回復後は、つらさの原因が職場環境か仕事内容かを切り分けて働き方を考える

よくある質問

適応障害の診断書は即日もらえますか?

医療機関によっては当日に発行してもらえる場合もありますが、後日の受け取りになることもあります。また、初診では経過を見るために発行されないこともあります。提出期限がある場合は、受診時に医師や受付に伝えておくと安心です。発行するかどうかは、医師が診察に基づいて判断します。

診断書をもらうとき、医師に何と伝えればよいですか?

症状や困っていることをありのままに伝えたうえで、「会社に休職を相談するため、診断書が必要です」のように用途を伝えましょう。いつから、どんな症状があり、仕事や生活にどう影響しているかをメモしておくと、短い診察時間でも伝えやすくなります。

診断書を提出すると、会社にどこまで伝わりますか?

診断書に書かれるのは、病名や症状、就労に関する医師の意見などが一般的です。会社に伝わる内容が気になる場合は、記載内容について医師に相談できる場合があります。社内での共有範囲についても、提出時に人事部門へ確認しておくと安心です。

休職中に転職活動をしてもよいですか?

まずは治療と休養を優先し、転職活動を始める時期は主治医と相談して決めることをおすすめします。休職中の転職活動の扱いは会社の規程によって異なることもあるため、就業規則も確認しておきましょう。焦らず、体調が安定してから進めても遅くはありません。

適応障害で退職する場合も診断書は必要ですか?

退職するだけであれば、診断書が必須とは限りません。ただし、退職後に傷病手当金を引き続き受け取りたい場合など、制度の利用で医師の証明が必要になることがあるとされます。退職は大きな決断のため、主治医とも相談しながら判断しましょう。

回復してから、ゆっくり情報を集めたい方もいるでしょう。環境を変えた方の事例や求人の傾向をLINEでお届けしているので、無理のない範囲で受け取ってみてください。

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この記事の執筆者

AIdeaCareerMedia編集部

主にIT・機電エンジニアに特化した転職事情に関する有益な情報を発信するメディアの編集部です。転職者であれば転職市場や選考での対策、企業の採用担当者様であればエンジニア人材の採トレンド等の「エンジニアに携わる転職・採用」の情報を提供します。

この記事の監修者

人材紹介事業部 事業統括責任者 堀 凌也

関西学院大学卒業後、新卒で当社入社。入社直後よりリクルーティングアドバイザーとしてトップクラスの成績を収め、組織内最年少で拠点責任者に抜擢。
現在は求職者への価値提供と企業の採用課題解決を両立する事業統括責任者として、組織の急成長と人材育成を牽引。