ITコンサルへ転職するには?未経験のルートと注意点を解説

「ITコンサル 転職」と検索したあなたは、エンジニアや異業種からでも目指せるのか、どう動けばよいのかを知りたいのではないでしょうか。結論からお伝えすると、ITコンサルはIT実務の経験を活かしやすく、エンジニアからの転職も十分に狙える職種です。 ただし、選考ではケース面接など特有の対策が必要になります。この記事では、IT・機電エンジニア専門の転職エージェントである私たちが、転職ルートと5ステップ、選考対策、必要スキルや年収、注意点までを解説します。

そもそもITコンサルへの転職市場は?

ITコンサルへの転職市場は、追い風の状態が続いています。DX(デジタル技術で事業や業務を変革する取り組み)の広がりで、ITと経営をつなぐ人材の需要が高まっているためです。

背景として、IT分野全体の人材不足は続く見込みです。IT人材は2030年に最大約79万人が不足すると試算されています。

出典:経済産業省「IT人材需給に関する調査」(2019年公表)

IT実務の経験は、上流を担うコンサルの土台として評価されやすい傾向があります。エンジニアにとって、コンサルは現実的なキャリアの選択肢のひとつです。

ITコンサルへ転職する4つのルート

転職ルートは、経歴によって大きく4つに分かれます。それぞれメリットと注意点を押さえておきましょう。

① エンジニアから経験を活かして転職する

メリット: IT実務の経験が強みになり、IT系や総合系で評価されやすいです。 注意点: 「作る」視点から「提案する」上流の視点への切り替えが求められます。

② コンサルファームの中途採用に直接応募する

メリット: 最も一般的なルートで、募集も多い傾向があります。 注意点: 選考難易度が高く、ケース面接などの対策が欠かせません。

③ 事業会社の企画・DX部門を経て転職する

メリット: 業務改善や企画の知見が、提案力につながります。 注意点: 遠回りになる場合があり、目的意識が重要です。

④ 未経験可・第二新卒枠を活用する

メリット: ポテンシャル採用として、意欲や地頭が評価されます。 注意点: 枠が限られるため、準備の質が問われます。

未経験・異業種からITコンサルへ転職する5ステップ

未経験・異業種からでも、段階を踏めば十分に目指せます。おすすめの流れは次の5ステップです。

1. 目指す系統・領域を決める:総合系・戦略系・IT系など、方向を定めます。
2. 実績を棚卸し・言語化する:課題をどう解決し、成果を出したかを整理します。
3. 論理的思考・ケース対策を進める:選考の中心となる思考力を鍛えます。
4. 専門性を補う:資格や知識で、志望領域の裏づけを加えます。
5. エージェントを活用して応募する:選考対策の支援も受けながら臨みます。

私たちの相談現場でも、「実績を上流視点で語り直せる人」ほど選考で評価されやすいと感じます。経歴の見せ方が結果を左右します。

系統の選び方(総合系/戦略系/IT系)

「コンサル」とひとくくりにせず、自分に合う系統を選ぶことが大切です。タイプ別の目安を整理します。

タイプ	向きやすい系統	理由
IT実務経験者	IT系・総合系	技術の経験を活かせる
業務改善・企画経験者	総合系・業務系	業務知見が活きる
戦略・分析志向	戦略系・シンクタンク系	上流・分析が中心

自分の強みが活きる系統から検討すると、ミスマッチを防ぎやすくなります。

選考対策|ケース面接と実績の言語化

ITコンサルの選考は、一般的な転職とは異なる対策が必要です。特に重要なのが、ケース面接と実績の言語化です。

• ケース面接(与えられた課題への解決策を、その場で論理的に組み立てる面接)への準備
• 実績を「課題→行動→成果」の流れで整理する
• なぜコンサルなのか、志望動機を筋道立てて説明できるようにする

付け焼き刃では対応しづらいため、早めに準備を始めることをおすすめします。第三者に壁打ちしてもらうと、思考の穴に気づきやすくなります。

転職に必要なスキル・有利な資格

転職では、思考力と、それを裏づける知識が武器になります。まず押さえたいスキルは次のとおりです。

• 論理的思考力・課題分析力
• ITの幅広い知識
• プレゼンテーション・折衝の力
• プロジェクトを進めるマネジメント力

資格は必須ではありませんが、専門性の証明に役立ちます。関連する公的資格には、応用情報技術者試験や高度試験などがあります。

出典:独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)「情報処理技術者試験」

このほか、プロジェクト管理のPMPや、経営を学べる中小企業診断士なども、実務で評価される代表的な資格です。

未経験・年代別に見る「転職できる?」の答え

「自分でも転職できるのか」という不安は、多くの方が抱えます。傾向を整理します。

• 20代:ポテンシャル採用が中心で、地頭や意欲が評価されやすい層です。
• 30代:これまでの実績と、上流視点への適応力が見られます。
• 40代:専門性やマネジメント経験など、明確な強みが重要になります。
• 異業種・未経験:業務改善や企画の経験を、提案力として語れるかが鍵です。

参考として、システムエンジニアでは20代前半で約377万円、40代後半で約760万円(ピーク)と、経験に応じて年収が上がる傾向が見られます。

出典:厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」(システムエンジニアの年齢階級別賃金)

「自分でもコンサルに転職できる?」と悩んだら

経歴の活かし方や系統の絞り込みを、IT専門のアドバイザーが一緒に整理します。まだ情報収集の段階でも、相談だけで大丈夫です。

現役ITコンサルの転職|年収アップ・キャリアの広げ方

すでにコンサルとして働く方の転職では、目的を明確にすることが成功の鍵です。同じ実力でも、系統やクラスの水準が違う環境に移ると、待遇や役割が変わるためです。

現役の方が狙いやすい方向は、次のとおりです。

• 系統や役職の水準が異なるファームへ移る
• 事業会社の企画・DX・社内SEなど、事業側へ転身する
• 専門領域を深め、希少性を高める

私たちの相談でも、「年収は高いが働き方を変えたい」という理由で、事業会社側へ移る方は少なくありません。目的が年収か働き方かで、選ぶ道は変わります。

転職のメリット|年収と将来性

転職には、年収と将来性の両面でメリットがあります。ただし、ITコンサルタントという職種名に限定した公的な平均年収データは限られます。

参考として、関連するIT職種であるシステムエンジニアの数値を示します。ITコンサルタントは職務が異なり、一般に別の水準とされる点にご留意ください。

指標(参考:関連するIT職種)	年収(目安)
システムエンジニア(基盤システム)	約684万円
システムエンジニア(Webサービス開発)	約574万円
給与所得者全体の平均	約478万円

出典:厚生労働省「job tag(職業情報提供サイト)/システムエンジニア(基盤システム)・(Webサービス開発)」(令和6年賃金構造基本統計調査に基づく)、国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」

将来性の面でも、DXの広がりで、ITと経営をつなぐ役割の重要性は高まっています。ただし年収は企業差が大きいため、具体額は一次情報でご確認ください。

注意点・よくある失敗

転職で後悔しないために、よくあるつまずきを知っておきましょう。相談現場で実際に多いのは、次のようなケースです。

• 「年収が高い」だけで選び、負荷とのギャップに悩む
• ケース面接など、選考特有の対策が不足する
• 実績の言語化が弱く、経歴を活かしきれない
• 不満の原因が職種か環境かを切り分けず、転職を繰り返す

特に最後の点は重要です。「合わない」と感じる原因が、職種そのものなのか、今のファームや案件なのかを切り分けることが、後悔しない判断につながります。焦って動く前に、原因の整理から始めましょう。

転職の進め方を一人で抱え込む前に

どのルートが合うか、選考にどう備えるかを、IT専門のアドバイザーが一緒に整理します。今の悩みの相談だけでもかまいません。

まとめ

ITコンサルへの転職について、要点を整理します。

• DXの広がりで需要は堅調、IT実務の経験は上流で活きる
• 転職ルートは「エンジニアから・直接応募・事業会社経由・未経験枠」の4つ
• 未経験は「系統決め→実績の言語化→ケース対策→専門性→応募」の5ステップ
• 選考ではケース面接と実績の言語化が鍵
• 後悔しない鍵は、不満の原因が職種か環境かを切り分けること

よくある質問(FAQ)