履歴書の職歴欄の書き方とは？エンジニア向け記入例とケース別の書き方

「履歴書の職歴欄には、どこまで詳しく書けばいいのか」「在職中の場合や退職理由はどう書くのか」と、応募書類を作りながら手が止まっている方も多いのではないでしょうか。

履歴書の職歴は、古い順に、会社名を正式名称で書き、入社と退社、簡単な業務内容を添えるのが基本です。 細かな実績は職務経歴書に任せ、履歴書では経歴の流れがひと目でわかるように書くことを意識しましょう。

この記事では、IT・機電エンジニア専門の転職エージェントである私たちが、履歴書の職歴の書き方を手順に沿って解説し、退職理由の書き方やエンジニア向けの記入例、迷いやすいケースの書き方も紹介します。

結論：職歴欄の書き方の基本

職歴欄で押さえるべきルールは、次のとおりです。最も大切なのは、事実を正確に、正式名称で書くことです。

・学歴の下に1行空けて、中央に「職歴」と書く
・在籍した会社を古い順に書き、年の表記は学歴欄とそろえる
・会社名は「株式会社」を略さず正式名称で書く
・入社の行に、配属先や業務内容を簡潔に添える
・退職の行には「一身上の都合により退職」などの定型表現を使う
・在職中なら「現在に至る」、最後の行の右端に「以上」と書く

履歴書の職歴欄とは

履歴書の職歴欄は、これまでに在籍した会社と、入社・退社の時期を記載する欄です。採用担当者は、この欄で経歴全体の流れを短時間で把握します。

採用の現場では、職歴欄から主に次の点が見られています。

・どの会社に、どのくらいの期間在籍したか
・どのような職種や業務を経験してきたか
・職歴に一貫性や積み上げがあるか
・空白期間がないか

職歴欄は詳しさよりも、わかりやすさが大切です。具体的な実績やスキルは職務経歴書で伝えると考えて、履歴書では要点を正確に書きましょう。

職歴欄の書き方5ステップ

職歴欄は、次の5つのステップで書くと迷わずに仕上げられます。

ステップ1：「職歴」の見出しを書く

学歴の最後の行から1行空けて、次の行の中央に「職歴」と書きます。学歴と職歴の区切りがひと目でわかるようにするためです。

ステップ2：入社の年月と会社名を書く

在籍した会社を古い順に書きます。年の表記は学歴欄と同じく、西暦か和暦のどちらかに統一しましょう。会社名は「（株）」と略さず、「株式会社○○」と正式名称で書きます。

ステップ3：配属先や業務内容を一言添える

入社の行、または次の行に、配属された部署や担当した業務を簡潔に書きます。エンジニアの場合は、職種と業務の内容がわかるように書くと、採用担当者に経歴が伝わりやすくなります。

記入例：システム開発部に配属　システムエンジニアとして業務システムの設計・開発に従事

ステップ4：退職の年月と理由を書く

退職した会社は、退職の年月と理由を書きます。自己都合の場合は「一身上の都合により退職」と書くのが一般的です。退職理由の詳しい書き分けは、次の章で紹介します。

ステップ5：「現在に至る」と「以上」を書く

在職中の場合は、最後の職歴の次の行に「現在に至る」と書きます。その次の行の右端に「以上」と書いて、職歴欄を締めくくります。退職済みの場合は、「現在に至る」は書かずに「以上」だけを書きます。

ここまでの手順で、職歴欄の基本形は書けるようになります。書類づくりや転職活動のはじめの一歩の進め方をLINEでもお届けしていますので、準備を進める参考に気軽に受け取ってみてください。

退職理由の書き方

履歴書の退職理由は、詳しく書く必要はなく、定型の表現を使えば十分です。状況に合った表現を選び、詳しい事情は面接で説明すると考えましょう。

状況	履歴書での書き方
自己都合で退職した	一身上の都合により退職
会社の事情で退職した	会社都合により退職
契約期間が終わった	契約期間満了により退職
派遣期間が終わった	派遣期間満了により退職
会社が倒産した	会社倒産により退職
退職日が決まっている	○年○月 退職予定

相談の現場では、「人間関係や残業の多さが理由で辞めたけれど、正直に書くべきか」という声をよく聞きます。履歴書には定型表現で書けば問題なく、面接で聞かれたときに前向きな言葉で説明できるよう準備しておくことが大切です。

その準備として役立つのが、退職の理由が仕事内容そのものにあったのか、職場環境にあったのかを切り分けて整理しておくことです。理由が整理できていると、「次の職場でなぜ長く働けるのか」を筋道立てて伝えられます。

エンジニアの職歴の記入例

エンジニアの職歴は、どの会社で、どのような職種として働いたかが伝わるように書きます。在職中で、転職を1回経験している場合の記入例を紹介します。

年	月	学歴・職歴
		職歴
2016	4	株式会社○○ 入社
		製造部 生産技術課に配属　生産設備の導入と改善業務に従事
2020	3	一身上の都合により退職
2020	4	株式会社△△ 入社
		開発部に配属　組込エンジニアとして制御ソフトウェアの開発に従事
2023	4	開発部 主任に昇進
		現在に至る
		以上

客先常駐（SES：客先に常駐して技術を提供する働き方）の場合は、雇用契約を結んでいる所属会社の入社と退社を書きます。「システムエンジニアとして客先常駐で業務システムの開発に従事」のように添え、常駐先の詳しい情報は職務経歴書に書きましょう。

昇進や異動は、職歴欄に余裕があれば書いてかまいません。特にリーダーや主任などへの昇進は、評価された実績として伝わりやすい情報です。

迷いやすいケース別の書き方

職歴欄では、通常の入社・退社以外に書き方に迷うケースがいくつかあります。代表的なケースの書き方を整理しました。

ケース	書き方の例
社名が変わった	株式会社○○（現 株式会社△△）入社
出向した	株式会社△△に出向
出向から戻った	株式会社○○に帰任
転籍した	株式会社△△に転籍
退職日が決まっている	○年○月 退職予定
職歴がない	なし

社名が変わった場合

在籍中や退職後に社名が変わった場合は、当時の社名の後に、括弧で現在の社名を書きます。採用担当者が会社を調べたときに、混乱しないようにするためです。

出向・転籍した場合

出向は、元の会社に籍を置いたまま別の会社で働くことです。転籍は、元の会社を退職して別の会社に移ることを指します。出向の場合は「株式会社△△に出向」、転籍の場合は「株式会社△△に転籍」と書き分けましょう。

派遣・契約社員・アルバイトの場合

派遣の場合は、派遣元の会社と派遣先の会社を書き分けます。契約社員は、会社名の後に「（契約社員）」と添えるとわかりやすくなります。アルバイトは、応募職種に関係する場合や、空白期間を説明したい場合に書くとよいでしょう。職歴が多くて欄に収まらない場合の書き方は、別の記事で詳しく解説しています。

空白期間がある場合

職歴欄には、在籍した会社の情報だけを書きます。空白期間に資格の勉強をしていた場合や、職業訓練を受講していた場合は、職務経歴書や面接で補足しましょう。理由を前向きに説明できるよう準備しておくことが大切です。

職歴の書き方や伝え方に迷ったら

経験豊富なアドバイザーが、これまでのキャリアを丁寧にヒアリングします。応募書類の準備で迷っている段階でも、まずは情報収集の一環として話を聞いてみたいという方も歓迎です。

職歴欄で評価を高めるポイント

職歴欄は形式が決まっていますが、書き方の工夫次第で伝わり方が変わります。業務内容の一言で、自分の職種と専門分野が伝わるように書くことがポイントです。

・職種名を入れる：「システムエンジニアとして」「機械設計担当として」など
・扱った分野を入れる：「業務システムの」「車載部品の」など
・役割の変化を入れる：昇進やリーダーへの任命など
・職務経歴書と内容をそろえる：会社名、年月、職種名を一致させる

求人や選考の傾向を見ていても、職歴欄で職種の流れがひと目でわかる書類は、採用担当者に読み進めてもらいやすい傾向があります。逆に、会社名だけが並んでいると、何をしてきた人なのかが伝わりにくくなります。

注意点・よくある失敗

職歴欄は書き方がシンプルな分、小さなミスが目立ちやすい欄です。よくある失敗を確認しておきましょう。

・会社名を略して書く： 「（株）」ではなく「株式会社」と正式名称で書きます
・年の表記が学歴欄と違う： 西暦と和暦が混ざらないようにします
・入社・退社の年月があいまい： 源泉徴収票や雇用保険の書類などで確認しましょう
・在籍期間の短い職歴を省く： 雇用された会社は、期間が短くても書くのが原則です
・退職理由を長く書きすぎる： 履歴書には定型表現で書き、詳しい説明は面接で行います

年月の誤りや職歴の書き漏れは、履歴書と職務経歴書の食い違いにもつながります。書き終えたら、2つの書類を並べて確認する習慣をつけましょう。

応募書類を整えて、次の選考に進みたい方へ

今の悩みの相談だけでもかまいません。市場価値を客観的に評価したうえで、職歴の伝え方も含めて納得のいく選択肢を一緒に考えます。

まとめ

・職歴欄は、学歴の下に1行空けて「職歴」と書き、古い順に記載する
・会社名は正式名称で書き、入社の行に配属先や業務内容を一言添える
・退職理由は「一身上の都合により退職」などの定型表現で書く
・在職中は「現在に至る」、最後の行の右端に「以上」と書く
・社名変更や出向などは、書き方のルールに沿って正確に書く

よくある質問

応募書類の準備は、まだ転職を決めきれていない段階で進める方も多いのではないでしょうか。書類づくりや転職活動の進め方をLINEで配信していますので、情報収集の手段のひとつとしてご活用ください。