入社してすぐ辞めるのはあり?判断基準と辞め方・次の転職への影響を解説

入社してすぐ辞めるのはあり?判断基準と辞め方・次の転職への影響を解説

「入社してすぐ辞めるのはありなのか」と検索したあなたは、入社前に聞いていた話と違う、職場になじめないといった悩みを一人で抱えているのではないでしょうか。「こんなに早く辞めたら次がないかもしれない」という不安もあるかもしれません。

入社してすぐ辞めることは、理由と次の動き方を整理できていれば、キャリアの致命傷にはなりにくいと私たちは考えています。 ただし、辞めたい原因が「職種そのもの」なのか「今の職場の環境」なのかを切り分けないまま辞めると、次の職場でも同じ悩みを繰り返すおそれがあります。

この記事では、IT・機電エンジニア専門の転職エージェントである私たちが、入社してすぐ辞めたくなる理由、辞めてよいケースの判断基準、辞め方の手順、短期離職後の転職活動での伝え方を解説します。

入社してすぐ「辞めたい」と感じたら、まず状況を整理しませんか

辞めるかどうかを決める前の段階でも、ご相談いただけます。経験豊富なアドバイザーが今の状況を丁寧にヒアリングし、納得のいく選択肢を一緒に考えます。

無料で相談する

結論:入社してすぐ辞めるのはありか

入社してすぐ辞めること自体は、珍しい選択ではありません。大切なのは「すぐ辞めたかどうか」より、「なぜ辞めるのか」「次に何を選ぶのか」を説明できるかどうかです。

  • 心身の不調やハラスメントがある場合は、早めに離れることを優先してよい
  • 入社前の説明と労働条件が大きく違う場合は、辞める理由として十分に成り立つ
  • 「なんとなく合わない」段階なら、原因を切り分けてから判断するほうが後悔しにくい
  • 短期離職でも、理由と学びを整理できれば次の選考で評価されることはある
  • 辞める前に次の方向性を考えておくと、空白期間や同じ失敗を防ぎやすい

なぜ入社してすぐ辞めたくなるのか|7つの理由

入社してすぐ辞めたいと感じる背景には、甘えでは片づけられない現実的な理由があります。ここでは、相談現場でよく聞く理由を7つに整理します。

1. 入社前に聞いていた仕事内容と違う

「設計職として採用されたのに、実際は製造現場の応援ばかり」「開発と聞いていたのに、テストや運用の作業しか任されない」という声は少なくありません。業務の割り振りは配属後に決まることもあり、求人票や面接で聞いた内容とずれが生じやすいのが実情です。

2. 労働条件が想定と違う

残業時間、休日、勤務地、給与の内訳などが、入社前の説明と違うケースです。とくに固定残業代(一定時間分の残業代をあらかじめ給与に含める制度)の扱いや、休日出勤の頻度は、入社してから初めて実態が分かることがあります。

3. 教育体制が整っていない

「入社初日から放置された」「質問できる人がいない」という悩みです。ITでは客先常駐(SESなど)で一人で現場に入るケース、機電系では少人数の部署で先輩が多忙なケースで起こりやすい傾向があります。

4. 人間関係や社風が合わない

上司の指導の仕方や、職場の雰囲気が合わないケースです。ハラスメントに当たるような言動がある場合は、我慢を続ける必要はありません。

5. 求められるスキルの水準が高すぎる

即戦力として採用されたものの、使う言語や設計ツール、扱う製品の知識が想定以上に専門的で、ついていけないと感じるケースです。焦りから「自分には向いていない」と思い込んでしまう方もいます。

6. 前職と比べてしまう

前職の働き方や評価制度と比べて、「前のほうがよかった」と感じるケースです。慣れない環境では、前職の良い面ばかりが目につきやすいことも知っておきたいポイントです。

7. 心身の不調が出ている

眠れない、食欲がない、出社前に体調が悪くなるといった状態です。この場合は判断の優先順位が変わります。まずは医療機関への相談や休養を優先してください。

同じ悩みを抱えて相談に来られる方は少なくありません。入社直後に環境を変えた方の事例や、求人選びで確認したいポイントをLINEでもお届けしています。友だち追加だけで、気軽に情報を受け取れます。

公式LINEを追加する

データで見る早期離職の実態

入社してすぐ辞めることに対して、「自分だけではないか」と不安になる方は多いはずです。公的な統計では、新卒・中途ともに一定数の人が入社後早い時期に離職していることが示されています。

なお、IT系・機電系に限った早期離職率の公的な統計は、本記事では確認できていないため省略します。数字だけで良し悪しを判断するのではなく、自分の状況に当てはめて考えることが大切です。

すぐ辞めてもよいケース・踏みとどまりたいケース

入社してすぐ辞めるかどうかは、理由の性質によって判断が変わります。下の表で、自分の状況がどちらに近いかを確認してみてください。

状況判断の目安理由
心身の不調が出ている早めに離れることを優先健康を損なうと回復に時間がかかる
ハラスメントがある早めに離れる・相談する個人の努力で改善しにくい
労働条件が説明と大きく違う辞める理由として成り立つ入社の前提が崩れている
仕事内容が説明と違うまず上司に確認・相談一時的な配置の可能性もある
教育体制が不十分改善を相談してから判断依頼すれば変わる場合もある
職場の雰囲気になじめない数か月様子を見る選択肢も慣れで解消することがある
スキル不足で不安期間を区切って判断入社直後は誰でもつまずきやすい

エージェントの視点から見ると、「辞めたい」と相談に来られた方のうち、上司との面談で業務内容を見直してもらい、そのまま定着した方もいます。一方で、条件の食い違いやハラスメントのように、本人の努力ではどうにもならないケースもあります。

判断の軸は「自分の行動で変えられることか、変えられないことか」です。

入社してすぐ辞めるデメリットと、よくある誤解

入社してすぐ辞める場合、次のようなデメリットは実際にあります。

  • 職務経歴書に短期の在籍期間が残る
  • 選考で辞めた理由を必ず聞かれる
  • 次の職場が決まる前に辞めると、収入が途切れる
  • 退職後の健康保険や年金の手続きが必要になる

一方で、「一度でも短期離職したら転職できない」というのは誤解です。選考で見られるのは、在籍期間の長さだけではありません。辞めた理由に納得感があるか、同じことを繰り返さないための考えがあるかが重視される傾向があります。

ただし、短期離職を何度も繰り返している場合は、慎重に見られやすくなります。だからこそ、次の転職先は「今回の失敗の原因を避けられる職場か」という視点で選ぶことが大切です。

「辞めたい」と感じたときの3つの選択肢

入社してすぐ辞めたいと感じたときの選択肢は、「辞める」か「我慢する」かの二択ではありません。ここでは3つの選択肢を紹介します。

1. 現職で改善を試みる

上司や人事に、業務内容や教育体制について相談する方法です。入社直後は遠慮して言い出しにくいものですが、「仕事内容を確認させてください」という形であれば、角を立てずに伝えやすくなります。配置換えや指導担当の変更で状況が変わることもあります。

2. 職種は変えずに環境を変える

仕事内容自体には興味があるものの、会社の体制や働き方が合わない場合の選択肢です。同じ職種でも、会社によって教育体制、残業時間、リモートワークの可否は大きく異なります。

3. キャリアの方向性を変える

実際に働いてみて、職種そのものが合わないと分かった場合の選択肢です。たとえば、客先常駐の開発から社内SE(自社のシステムを担当するエンジニア)へ、製造現場寄りの生産技術から設計職へといった方向転換が考えられます。

辞めたい原因が「職種そのもの」なのか「今の職場の環境」なのかを切り分けることで、選ぶべき道が見えてきます。 環境が原因なら同じ職種で体制の整った会社を、仕事内容が原因なら領域を変える選択を検討するとよいでしょう。

入社してすぐ辞めるときの手順と注意点

辞めると決めた場合は、できるだけトラブルを避けて退職することが大切です。

退職までの基本的な流れ

  1. 就業規則で退職の申し出の時期や手続きを確認する
  2. 直属の上司に、退職の意思を口頭で伝える
  3. 退職日を相談し、退職届を提出する
  4. 業務の引き継ぎと、貸与物の返却を行う
  5. 離職票や源泉徴収票など、退職時の書類を受け取る

法律・制度に関わる注意点

期間の定めのない雇用契約の場合、退職の申し入れから2週間が経過すると雇用契約が終了するとされています。試用期間中であっても、退職すること自体は可能とされています。

また、入社時に明示された労働条件が事実と違う場合は、労働者は契約を直ちに解除できるとされています。研修費用の返還や損害賠償をあらかじめ約束させることは、法律で制限されているとされています。

一方で、契約社員など期間の定めがある雇用契約の場合は、扱いが異なるとされています。

私たちはキャリアの専門家であり、法律の専門家ではありません。会社から退職を認めてもらえない、損害賠償を請求すると言われたなどのトラブルがある場合は、都道府県労働局の総合労働相談コーナー、労働基準監督署、弁護士、社会保険労務士などの専門窓口にご相談ください。

退職後の手続きも確認しておく

次の職場が決まらないまま退職する場合は、健康保険と年金の切り替えが必要になります。健康保険は、任意継続、国民健康保険、家族の扶養に入るといった選択肢があるとされています。手続きには期限があるため、退職前に確認しておきましょう。

短期離職後の転職活動|辞めた理由の伝え方

短期離職後の転職活動では、辞めた理由の伝え方が大きなポイントになります。

伝え方の3つのポイント

  • 前職の批判だけで終わらせず、事実を簡潔に伝える
  • 入社前の確認が足りなかった点など、自分の反省も添える
  • 次の職場で何を実現したいかにつなげる

伝え方の例文

「入社前は設計業務が中心と伺っていましたが、配属後は製造現場の応援が主な業務となり、上司に相談しても当面は変わらない見込みでした。入社前に業務の割合まで確認しなかった点は反省しています。設計の経験を積みたいという軸を改めて明確にし、設計業務に専念できる環境で長く働きたいと考えています。」

この例文のように、「事実」「反省」「今後の軸」の順で話すと、前向きな転職理由として伝わりやすくなります。

次の職場選びで確認したいこと

次の職場で同じ失敗を繰り返さないために、選考の段階で次の点を確認しておくと安心です。

  • 配属先の部署と、入社後半年間の具体的な業務内容
  • 残業時間の実態と、繁忙期の働き方
  • 入社後の教育体制や、指導担当の有無
  • 評価制度と、昇給の考え方

エージェントの視点では、短期離職の方ほど「次こそは失敗したくない」という思いから、求人票だけで判断せず面接で質問を重ねる傾向があります。聞きにくいことは、転職エージェントを通じて確認するのも一つの方法です。

短期離職でも活かせるエンジニアの経験

在籍期間が短くても、そこで得た経験がゼロになるわけではありません。たとえば、次のような経験は職務経歴書に書ける材料になります。

  • 現場で触れた開発言語、設計ツール、測定機器
  • 携わった製品やシステムの概要と、担当した作業
  • 短期間で業務を覚えるために工夫したこと
  • 前職以前の経験と、今回の経験を合わせたスキル

とくにエンジニアは、職種ごとの専門性が評価されやすい仕事です。前職での経験を軸に、短期離職の経験も含めてキャリア全体として説明できれば、選考で不利になりにくくなります。

「辞めるべきか」を一人で抱え込む前に

AIdea Careerは、IT・機電エンジニアの転職に特化したエージェントです。短期離職後の転職活動や、辞めた理由の伝え方についてもご相談いただけます。今の悩みの相談だけでもかまいません。

無料で相談する

まとめ

  • 入社してすぐ辞めることは、理由と次の動き方を整理できればキャリアの致命傷にはなりにくい
  • 心身の不調やハラスメント、労働条件の食い違いがある場合は、早めに離れることも選択肢
  • 辞めたい原因が「職種そのもの」か「職場の環境」かを切り分けてから判断する
  • 退職の手続きや法的な扱いに不安がある場合は、専門窓口に相談する
  • 短期離職後の選考では「事実・反省・今後の軸」の順で辞めた理由を伝える

よくある質問

入社してすぐ辞めるのは甘えですか?

一概に甘えとは言えません。労働条件の食い違いや心身の不調など、本人の努力では解決しにくい理由もあります。大切なのは、辞める理由を自分の中で整理し、次に何を選ぶかを考えることです。

入社して1週間で辞めることはできますか?

期間の定めのない雇用契約の場合、退職の申し入れから2週間で雇用契約が終了するとされています。ただし、会社と合意できれば、より早く退職できる場合もあります。トラブルが心配な場合は専門窓口に相談しましょう。

試用期間中に辞めると不利になりますか?

試用期間中でも退職は可能とされています。選考では在籍期間よりも、辞めた理由に納得感があるかどうかが重視される傾向があります。理由と今後の軸を整理して伝えることが大切です。

短期離職は職務経歴書に書かないといけませんか?

経歴を偽ることは、入社後のトラブルにつながるおそれがあります。在籍期間が短くても、正直に記載したうえで、辞めた理由と学びを説明するのが基本です。書き方に迷う場合は、転職エージェントに相談してみましょう。

次の会社が決まってから辞めるべきですか?

収入の空白を避けたい場合は、在職中に転職活動を進めるのが一般的です。ただし、心身の不調がある場合は、無理をせず先に退職や休養を優先することも選択肢です。状況に合わせて判断しましょう。

短期離職を繰り返さないためにはどうすればいいですか?

今回辞めたいと感じた原因を具体的に書き出し、次の職場選びの条件にすることが有効です。面接で配属先の業務内容や教育体制、残業の実態を確認しておくと、入社後のずれを減らしやすくなります。

入社直後の悩みは、誰かに話すだけでも整理しやすくなります。エンジニアの転職事例や、求人選びのポイントをLINEで配信しています。まずは情報収集として、気軽にご活用ください。

公式LINEを追加する

この記事の執筆者

AIdeaCareerMedia編集部

主にIT・機電エンジニアに特化した転職事情に関する有益な情報を発信するメディアの編集部です。転職者であれば転職市場や選考での対策、企業の採用担当者様であればエンジニア人材の採トレンド等の「エンジニアに携わる転職・採用」の情報を提供します。

この記事の監修者

人材紹介事業部 事業統括責任者 堀 凌也

関西学院大学卒業後、新卒で当社入社。入社直後よりリクルーティングアドバイザーとしてトップクラスの成績を収め、組織内最年少で拠点責任者に抜擢。
現在は求職者への価値提供と企業の採用課題解決を両立する事業統括責任者として、組織の急成長と人材育成を牽引。