「適応障害 休職」と検索したあなたは、適応障害と診断された、あるいは心身の不調が続いていて、「休職したほうがいいのか」「会社にどう伝えればいいのか」と悩んでいるのではないでしょうか。
適応障害で休職するかどうかは、自分だけで判断せず、まず主治医に相談することが大切です。休職の制度やお金の扱いは会社や加入している健康保険によって異なるため、医師の意見と就業規則を確認したうえで、会社に相談する流れで進めましょう。休職は「逃げ」ではなく、回復のための大切な手段の1つです。
この記事では、IT・機電エンジニア専門の転職エージェントである私たちが、適応障害で休職するまでの流れ、会社への伝え方、休職中のお金、休職中の過ごし方、復職か転職かを考えるときの切り分け方を解説します。なお、私たちはキャリアの専門家であり、医療や社会保険、法律の専門家ではありません。体調については主治医に、制度については勤務先や記事内で紹介する窓口に、必ず相談してください。
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そもそも適応障害での休職とは
適応障害での休職とは、主治医が療養を必要と判断した場合に、会社に籍を置いたまま一定期間仕事を休むことです。まずは、適応障害と休職の基本を簡単に押さえておきましょう。
適応障害とは
適応障害とは、特定の環境や出来事によるストレスが原因となり、気分の落ち込みや不安、体の不調などが現れ、日常生活や仕事に支障が出る状態とされます。ストレスの原因から離れることで、症状が和らぐ場合があるとされています。
診断や治療方針は、必ず医師が判断するものです。この記事では病気そのものの説明はこれ以上行わず、休職や働き方の面に絞って解説します。
休職制度とは
休職制度とは、病気やけがなどで長期間働けない場合に、会社に籍を置いたまま仕事を休める制度です。法律で会社に義務づけられた制度ではなく、多くの場合は会社が就業規則で定めるものとされます。
そのため、休職できる期間の上限や、休職中の給与の扱い、申請の方法は会社によって異なります。
休職以外も含めた4つの選択肢
体調を崩したときの選択肢は、休職だけではありません。症状の程度や職場の状況によって、主治医と相談しながら選びます。
業務の調整を相談する
メリット:仕事を続けながら、ストレスの原因となっている業務や負荷を減らせる可能性があります。
注意点:症状が強い場合は、働き続けることで回復が遅れることもあります。主治医の意見を聞いたうえで判断しましょう。
年次有給休暇や傷病休暇で短期間休む
メリット:給与を受け取りながら休める場合が多く、短期間で体調を整えたいときに向いています。
注意点:療養が長引くと日数が足りなくなることがあります。その後に休職へ移れるかを確認しておきましょう。
休職する
メリット:会社に籍を置いたまま、まとまった期間を療養に充てられます。条件を満たせば、健康保険の傷病手当金を受け取れる場合があるとされます。
注意点:休職中は無給になる会社が多いとされます。休職期間の上限を過ぎても復職できない場合の扱いも確認が必要です。
退職する
メリット:ストレスの原因となっている職場から、完全に離れることができます。
注意点:体調が不安定なまま大きな決断をすると、後で後悔することもあります。退職の判断は、できれば体調が落ち着いてから行いましょう。
| 選択肢 | 収入 | 職場との関係 | 向いている状況の例 |
| 業務の調整 | 給与あり | 働きながら負荷を減らす | 主治医が就業可能と判断している |
| 有給休暇・傷病休暇 | 給与ありの場合が多い | 短期間離れる | 短期間の療養で回復が見込める |
| 休職 | 無給の場合が多い | 籍を置いたまま離れる | まとまった療養期間が必要 |
| 退職 | 給与なし | 職場から完全に離れる | 体調が落ち着き、職場を変えると決めた |
出典:AIdea Career編集部作成(制度の内容は会社の就業規則によって異なります)
適応障害で休職するまでの5ステップ
適応障害で休職するときは、次の5つのステップで進めるのが一般的です。
- 主治医に相談する:心療内科や精神科を受診し、休職が必要かどうか、どのくらいの期間が必要かを相談する
- 診断書を受け取る:休職が必要と判断された場合、会社に提出する診断書を書いてもらう
- 就業規則を確認する:休職制度の有無、期間の上限、給与の扱い、申請に必要な書類を確認する
- 上司や人事に伝える:診断書をもとに、休職が必要なことと期間の目安を伝える
- 引き継ぎと連絡方法を決める:無理のない範囲で引き継ぎを行い、休職中の連絡の窓口と頻度を決める
私たちが相談を受ける中でも、「プロジェクトの途中で休むのは迷惑だと思い、限界まで働いてしまった」という声をよく聞きます。エンジニアは担当システムや案件を抱えていることが多く、休みを言い出しにくいと感じやすいものです。しかし、体調を崩したまま働き続けるほど、回復にも職場の調整にも時間がかかりやすくなります。早めの相談は、自分にとっても職場にとっても負担を減らすことにつながります。
会社への伝え方(例文)
体調がつらいときは、長い説明は必要ありません。直属の上司が原因となっている場合は、人事部門に直接伝えてもかまいません。
- 「体調不良が続いており、医師から適応障害と診断されました。医師より、○か月程度の休職が必要との診断書をいただいています。休職の手続きについてご相談させてください。」
口頭で伝えるのがつらい場合は、まずメールで伝え、手続きの詳細は人事担当者と進める方法もあります。病状の詳しい説明を求められても、話せる範囲で構いません。
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休職中のお金
休職中のお金は、会社の制度と、加入している健康保険によって変わります。主な収入と支出を確認しておきましょう。
| 項目 | 内容 |
| 給与 | 休職中は無給とする会社が多いとされる(会社の就業規則による) |
| 傷病手当金 | 会社の健康保険の加入者が、仕事以外の病気やけがで働けず給与が出ない場合に、条件を満たせば受け取れる場合があるとされる |
| 社会保険料 | 休職中も、健康保険料や厚生年金保険料の支払いが続くとされる |
| 住民税 | 前年の所得にもとづき、休職中も支払いが続くとされる |
傷病手当金は、休み始めてから一定の待期期間があることや、支給される期間に上限があることなど、細かな決まりがあるとされます。申請には、医師と会社の証明が必要です。詳しくは、加入している健康保険の窓口や、会社の人事部門に確認しましょう。
また、長時間労働や職場でのハラスメントなど、仕事が原因で発症した場合は、労災保険の対象になる場合があるとされます。判断が難しい場合は、労働基準監督署に相談してください。
社会保険料や住民税は、休職中にどのように支払うかを会社と決めておく必要があります。給与から引けない分を、会社に振り込む形をとる会社も多いとされます。
休職期間の目安と休職中の過ごし方
休職期間の長さは、症状や回復の度合いによって人それぞれです。期間は主治医と相談しながら決め、必要に応じて延長することもあります。会社が定める休職期間の上限も、あわせて確認しておきましょう。
休職中の過ごし方は、主治医の指示にしたがうことが第一です。一般的には、次のような段階をたどるとされます。
- 休養の時期:まずはしっかり休む。仕事のことはできるだけ考えない
- 生活を整える時期:起床と就寝の時間をそろえ、散歩など軽い活動を少しずつ取り入れる
- 復職の準備の時期:通勤と同じ時間に外出する、図書館などで作業してみるなど、働くリズムを取り戻す
休職中に仕事のメールやチャットを見てしまう方もいますが、回復の妨げになることがあります。連絡は決めた窓口と頻度に限り、通知を切るなどして、仕事から距離を置く工夫をしましょう。
自治体や医療機関によっては、復職に向けた支援の仕組み(リワーク支援)を用意している場合もあるとされます。利用できるかどうかは、主治医に相談してみてください。
復職までの流れ
復職は、主治医が「働ける状態に回復した」と判断したうえで、会社と相談しながら進めます。一般的な流れは次のとおりです。
- 主治医に復職の可否を相談し、復職可能の診断書を受け取る
- 会社に復職の意思を伝え、診断書を提出する
- 会社の産業医や人事と面談し、復職の時期や働き方を話し合う
- 短時間勤務や業務量の調整など、段階的な復職の計画を立てる
- 復職後も通院を続け、無理のないペースで仕事に慣れていく
復職するときは、休職のきっかけになった業務や人間関係が、どのように変わるかを確認しておくことが大切です。原因が残ったままだと、再び体調を崩してしまう可能性があります。部署の異動や、担当業務の変更を相談できるかどうかも確認しておきましょう。
復職か転職かを考えるときの切り分け
体調が落ち着いてくると、「元の職場に戻るべきか」「転職したほうがいいのか」と悩む方も多くいます。このときに大切なのが、体調を崩した原因が「エンジニアという仕事内容そのもの」にあったのか、「長時間労働や人間関係などの職場環境」にあったのかを切り分けることです。
- 職場環境が原因だった場合:異動や業務変更で改善できるかを会社と相談する。それが難しい場合は、同じ職種のまま、労働環境の整った職場に移る選択肢もある
- 仕事内容そのものが原因だった場合:担当分野や職種を変えることを検討する。たとえば客先常駐から社内SEへ、障害対応の多い運用から設計や開発へ、といった変え方もある
求人の傾向としては、エンジニア職ではリモートワークで通院と両立しやすい求人や、残業時間を抑えた働き方を打ち出す求人も見られます。私たちの相談でも、「職種は好きだが、常駐先の環境が合わなかった」と整理できたことで、同じ職種のまま働き方を変えた方がいます。
ただし、転職の判断は体調が十分に落ち着いてから行いましょう。休職中に転職活動をすることについては、会社の就業規則や、傷病手当金の受給との関係で注意が必要な場合があるとされます。迷ったときは、主治医や会社の担当部署に相談してください。
注意点・よくある失敗
適応障害で休職するときに、よくある失敗と注意点をまとめました。
- 限界まで我慢してから休む:症状が重くなってから休むと、回復に時間がかかりやすくなります。早めに主治医に相談しましょう
- 就業規則を確認しないまま休む:休職期間の上限や、必要な書類を知らずに手続きが遅れることがあります
- 休職中も仕事の連絡を見続ける:仕事から離れられず、十分に休めないことがあります
- 焦って早く復職する:回復が不十分なまま戻ると、再び休職になることもあります。復職の時期は主治医と相談しましょう
- 体調が不安定なまま退職を決める:大きな決断は、体調が落ち着いてから行うのが安心です
制度で困ったときは、勤務先の人事部門や産業医、傷病手当金は加入している健康保険の窓口、労働条件やハラスメントのトラブルは労働基準監督署や総合労働相談コーナーに相談してください。気持ちがつらいときは、一人で抱え込まず、主治医や家族、厚生労働省の「こころの耳」などの公的な相談窓口を頼ってください。
同じことを繰り返さない働き方を、一緒に考えませんか
「復職するか転職するか、自分では決めきれない」「労働環境まで確認した求人を知りたい」。市場価値を客観的に評価したうえで、無理のない選択肢を一緒に考えます。体調が落ち着いてから、まずは情報収集の一環として話を聞いてみたいという方も歓迎です。
まとめ
- 適応障害で休職するかどうかは、自分だけで判断せず、まず主治医に相談する
- 休職制度は会社が就業規則で定める制度とされるため、期間の上限や給与の扱いを確認する
- 休職中は無給の会社が多いとされ、条件を満たせば傷病手当金を受け取れる場合がある
- 休職中は回復を最優先にし、復職の時期は主治医と会社と相談して決める
- 復職か転職かは、原因が「仕事内容」と「職場環境」のどちらにあったかを切り分けて考える
よくある質問
適応障害で休職するには診断書が必要ですか?
多くの会社では、休職の申請に医師の診断書の提出を求めるとされます。必要な書類は会社の就業規則によって異なるため、人事部門に確認しましょう。診断書には、休職が必要な期間の目安が書かれることが一般的です。
適応障害での休職期間はどのくらいですか?
症状や回復の度合いによって人それぞれで、一律の期間はありません。主治医と相談しながら期間を決め、必要に応じて延長することもあります。会社が定める休職期間の上限もあわせて確認しておきましょう。
休職中に給料はもらえますか?
休職中は無給とする会社が多いとされますが、会社の制度によって異なります。給与が出ない場合は、条件を満たせば健康保険の傷病手当金を受け取れる場合があるとされます。詳しくは健康保険の窓口や人事部門に確認しましょう。
休職したことは転職で不利になりますか?
休職の経験だけで、転職が一律に不利になるわけではありません。面接では、休職の理由を詳しく話す必要はなく、現在は働ける状態であることや、今後どのような環境で力を発揮したいかを伝えることが大切です。伝え方に迷う場合は、転職エージェントに相談するのも1つの方法です。
休職中に転職活動をしてもよいですか?
就業規則や傷病手当金の受給との関係で、注意が必要な場合があるとされます。また、療養に専念すべき時期に活動すると、回復が遅れることもあります。まずは体調の回復を優先し、主治医や会社に相談したうえで判断しましょう。
復職するのが不安なときはどうすればいいですか?
復職の不安は、多くの方が感じるものです。主治医や産業医に相談し、短時間勤務や業務量の調整など、段階的に戻る方法を会社と話し合いましょう。休職のきっかけになった業務や環境が変わるかどうかも、事前に確認しておくと安心です。
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この記事の執筆者

AIdeaCareerMedia編集部
主にIT・機電エンジニアに特化した転職事情に関する有益な情報を発信するメディアの編集部です。転職者であれば転職市場や選考での対策、企業の採用担当者様であればエンジニア人材の採トレンド等の「エンジニアに携わる転職・採用」の情報を提供します。
この記事の監修者

人材紹介事業部 事業統括責任者 堀 凌也
関西学院大学卒業後、新卒で当社入社。入社直後よりリクルーティングアドバイザーとしてトップクラスの成績を収め、組織内最年少で拠点責任者に抜擢。
現在は求職者への価値提供と企業の採用課題解決を両立する事業統括責任者として、組織の急成長と人材育成を牽引。
