「要件定義という言葉はよく聞くけれど、具体的に何をするのかわからない」「上流工程に関わりたいが、要件定義には何が必要なのだろう」と気になって検索した方もいるのではないでしょうか。
要件定義とは、システムで「何を実現するか」を顧客と合意し、文書にまとめる工程です。 開発全体の方向性を決める工程のため、ここでの抜け漏れがあとの手戻りやトラブルにつながりやすく、プロジェクトの成否を左右するといわれます。
この記事では、IT・機電エンジニア専門の転職エージェントである私たちが、要件定義の意味や進め方、必要なスキル、年収の目安、要件定義に携わるための方法を解説します。
要件定義とは
要件定義とは、システム開発の最初の段階で、顧客の要望を整理し、システムに必要な機能や性能を決める工程です。決めた内容は「要件定義書」にまとめ、顧客と開発側で合意します。
要件定義の目的は、「作るものの認識を、顧客と開発側でそろえること」にあります。 認識がずれたまま開発を進めると、完成後に「思っていたものと違う」という問題が起こりやすくなります。
要求定義との違い
要求定義は、顧客が「やりたいこと」「困っていること」を洗い出す作業です。要件定義では、その要求をもとに、予算や期間、技術の制約もふまえて「システムで実現すること」を決めます。
基本設計との違い
要件定義が「何を作るか」を決める工程なのに対し、基本設計は「どのように作るか」を具体化する工程です。画面の構成や、データの持ち方などは基本設計で決めることが多くなります。
「上流工程に挑戦したい」と考え始めたら
要件定義に関われるかどうかは、企業や配属先によって大きく変わります。経験豊富なアドバイザーが、これまでのキャリアを丁寧にヒアリングし、上流工程を目指せる環境を一緒に考えます。今の悩みの相談だけでもかまいません。
システム開発の工程と要件定義の位置づけ
システム開発は、一般的に次のような工程で進みます。要件定義は最初の工程で、上流工程(開発の方向性を決める前半の工程)の中心にあたります。
| 工程 | 主な作業 | 主な担当 |
| 要件定義 | 顧客の要望を整理し、実現する機能や性能を決める | プロジェクトマネージャー、SE |
| 基本設計 | 画面や機能の構成など、外から見える仕様を決める | SE |
| 詳細設計 | プログラムの内部の処理を具体的に決める | SE、プログラマー |
| 開発・実装 | 設計にもとづいてプログラムを作る | プログラマー |
| テスト | 設計どおりに動くかを確かめる | SE、プログラマー、テスト担当 |
| 運用・保守 | 稼働後の監視や不具合対応、改善を行う | 運用・保守担当 |
要件定義の内容は、すべての後工程の土台になります。そのため、要件定義の段階で抜け漏れがあると、あとの工程ほど修正の手間が大きくなる傾向があります。
要件定義で決める要件の種類
要件定義では、主に次の3種類の要件を決めます。
| 要件の種類 | 内容 | 例 |
| 業務要件 | システムを使って、業務をどう変えたいか | 受注から出荷までの作業を、手作業からシステムに置き換える |
| 機能要件 | システムに必要な機能 | 注文の登録、在庫の検索、帳票の出力 |
| 非機能要件 | 機能以外の性能や品質に関する条件 | 応答速度、同時に使える人数、安全対策、稼働時間 |
機能要件は顧客から要望として出やすい一方、非機能要件は見落とされやすいとされます。非機能要件まで丁寧に確認できるかどうかが、要件定義の質を左右します。
要件定義の進め方
要件定義は、一般的に次の流れで進めます。
- 現状の業務と課題を把握する
- 顧客の要望を聞き取り、整理する
- 要望に優先順位をつけ、実現する範囲を決める
- 業務要件・機能要件・非機能要件をまとめる
- 要件定義書を作成する
- 顧客と内容を確認し、合意する
聞き取りでは、要望をそのまま受け取るのではなく、「なぜその機能が必要なのか」まで掘り下げることが大切です。本当に解決すべき課題がわかると、より適した機能を提案できます。
要件定義書には、主に次のような項目をまとめます。
- システム化の目的と背景
- 対象となる業務の範囲
- 業務の流れ(現状と導入後)
- 機能の一覧
- 非機能要件
- 前提条件や制約(予算、期間、既存システムとの連携など)
要件定義に必要なスキル
要件定義では、技術の知識に加えて、人と話して合意をつくる力が求められます。
- 聞き取り力:顧客の言葉の背景にある課題を引き出す力
- 業務理解力:顧客の業界や業務の流れを理解する力
- 論理的思考力:要望を整理し、矛盾や抜け漏れを見つける力
- 文書作成力:誰が読んでも同じ意味に伝わる文書を書く力
- 調整力:予算や期間の制約の中で、関係者と合意をつくる力
- 技術の知識:要望が技術的に実現できるかを判断する力
求人・選考の傾向として、要件定義の経験を求める求人では、「顧客と直接やり取りした経験」や「仕様を調整した経験」が重視されることが多く見られます。設計や開発の経験の中で、こうした場面を具体的に話せるよう整理しておくと、選考で評価されやすくなります。
要件定義に役立つ資格
要件定義に必須の資格はありませんが、知識の証明や体系的な学習に役立つ資格があります。IPA(情報処理推進機構)の情報処理技術者試験の中では、次のような試験が参考になります。
- 応用情報技術者試験:開発の全体像や管理の基礎を幅広く学べる
- システムアーキテクト試験:要件定義や設計を担う人向けの高度試験
- プロジェクトマネージャ試験:プロジェクト全体の管理を担う人向けの高度試験
- ITストラテジスト試験:経営戦略にもとづくシステムの企画を担う人向けの高度試験
出典:IPA「情報処理技術者試験」
資格は、実務経験と組み合わせることで評価されやすくなります。まずは応用情報技術者試験で全体像を押さえ、経験に応じて高度試験を目指すのがおすすめです。
要件定義を担う人の年収
要件定義を担う人に限定した公的な年収統計は見当たらないため、ここでは関連するSE(システムエンジニア)の年収を参考として紹介します。
| 指標 | 年収(目安) |
| SE(基盤システム)の平均年収 | 約684万円 |
| SE(Webサービス開発)の平均年収 | 約574万円 |
| 給与所得者全体の平均年収 | 約478万円 |
出典:厚生労働省「job tag/システムエンジニア(基盤システム)」「job tag/システムエンジニア(Webサービス開発)」(令和6年賃金構造基本統計調査に基づく)、国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」
SEの年収は、年代とともに上がる傾向があります。20代前半では約377万円、40代後半では約760万円と、経験を重ねて上流工程を担うほど高くなる傾向が見られます。
出典:厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」
また、IT人材は2030年に最大約79万人不足するという試算もあり、情報処理・通信技術者の有効求人倍率は1.43倍と、職業全体の1.12倍を上回っています。
出典:経済産業省「IT人材需給に関する調査」(2019年公表)、厚生労働省「一般職業紹介状況」(2025年11月)
上流工程の経験が、年収やキャリアにどう影響するかは、企業によっても異なります。上流工程を目指す方の転職事例や、求人の傾向をLINEで配信しています。
要件定義のやりがいと大変さ
要件定義には、開発全体を動かす工程ならではのやりがいがあります。
- 顧客の課題を、最初の段階から一緒に解決できる
- システム全体の方向性を決める立場に立てる
- 業務知識や調整力が身につき、キャリアの幅が広がる
一方で、大変さもあります。
- 顧客の要望が途中で変わり、調整に時間がかかる
- 決めた内容の抜け漏れが、あとの工程に大きく影響する
- 技術以外の業務知識や、対人のやり取りが多い
要件定義がつらいと感じたときは、その原因が要件定義という役割そのものにあるのか、顧客との関係やチームの体制など環境にあるのかを切り分けることが大切です。体制が原因であれば、役割を分担できる企業や、プロジェクトの進め方が整った企業に移ることで改善する可能性があります。
要件定義に携わるには
要件定義に携わるには、開発や設計の経験を積みながら、少しずつ上流の業務に関わっていくのが一般的です。
- 詳細設計や開発の経験を積み、システムの作り方を理解する
- 基本設計を担当し、仕様を決める経験を積む
- 要件定義の打ち合わせに同席し、議事録や資料作成から関わる
- 一部の機能の要件定義を任され、経験を広げる
相談現場では、「今の職場では下流工程しか担当できず、上流に関わる機会がない」という声をよく聞きます。特に、SES(客先常駐の技術支援)や多重下請けの構造の中では、要件定義を担う立場になりにくい場合があります。
この場合、同じエンジニア職のまま、元請けの企業や自社開発の企業、社内SEなど、上流工程に関われる環境へ移ることで、要件定義の経験を積みやすくなります。
上流工程に関われる環境を、一緒に探しませんか
要件定義の経験を積めるかどうかは、スキルだけでなく、企業の立ち位置や配属先によって大きく変わります。市場価値を客観的に評価したうえで、納得のいく選択肢を一緒に考えます。まずは情報収集の一環として話を聞いてみたいという方も歓迎です。
まとめ
- 要件定義とは、システムで何を実現するかを顧客と合意し、文書にまとめる工程
- 業務要件・機能要件・非機能要件の3種類を決め、特に非機能要件の確認が質を左右する
- 進め方は、現状把握→聞き取り→優先順位づけ→要件の整理→文書化→合意の流れ
- 聞き取り力・論理的思考力・調整力など、技術以外のスキルも求められる
- 上流工程に関われないときは、自分のスキルの問題か、機会のない環境かを切り分けて考える
よくある質問
要件定義は誰が担当しますか?
プロジェクトマネージャーや経験を積んだSEが担当することが一般的です。企業によっては、顧客側の担当者やコンサルタントが中心となる場合もあります。若手のエンジニアは、打ち合わせへの同席や資料作成から関わることが多い傾向があります。
要件定義と基本設計の違いは何ですか?
要件定義は「何を作るか」を決める工程で、基本設計は「どのように作るか」を具体化する工程です。要件定義で決めた機能や性能をもとに、基本設計では画面の構成やデータの持ち方などを決めていきます。
未経験でも要件定義に携われますか?
未経験からすぐに要件定義を担当するのは難しいことが多いです。まずは開発や設計の経験を積み、システムの作り方を理解することが近道です。ただし、前職の業務知識を活かして、社内SEなどで早めに要件定義に関われる場合もあります。
要件定義の経験は転職で評価されますか?
評価されやすい経験の一つです。要件定義の経験がある人材は、上流工程を担える人として求められる傾向があります。転職時には、担当した規模や関わった人数、どんな課題を解決したかを具体的に伝えると、経験が伝わりやすくなります。
要件定義はAIで不要になりますか?
文書の作成や整理など、一部の作業はAIで効率化が進むと考えられます。一方で、顧客の課題を引き出し、関係者と合意をつくる部分は、人が担う重要な役割として残ると考えられます。AIを活用できる力も、今後は求められていくでしょう。
要件定義書はどのくらいの分量になりますか?
システムの規模や企業の方針によって大きく異なります。小さな改修であれば数ページの場合もあれば、大規模なシステムでは数十ページ以上になることもあります。大切なのは分量よりも、関係者が同じ意味で理解できる内容になっているかどうかです。
上流工程を目指すキャリアの考え方や、エンジニアの求人の傾向を、LINEでも配信しています。
この記事の執筆者

AIdeaCareerMedia編集部
主にIT・機電エンジニアに特化した転職事情に関する有益な情報を発信するメディアの編集部です。転職者であれば転職市場や選考での対策、企業の採用担当者様であればエンジニア人材の採トレンド等の「エンジニアに携わる転職・採用」の情報を提供します。
この記事の監修者

【IT部門統括責任者】キャリアアドバイザー 小畑 大夢
近畿大学卒業後、新卒で当社入社。圧倒的な当事者意識で営業活動に従事し、全社MVP・MVMの連続受賞をはじめ多くの表彰を経験。
圧倒的な求職者様目線を強みに、これまで多くのITエンジニアの転職成功に貢献。
現在は、IT部門統括責任者として、勝てる組織づくりと後進育成に邁進。

