IT業界とは|仕事内容・将来性・向いている人と未経験からの入り方を解説

IT業界とは|仕事内容・将来性・向いている人と未経験からの入り方を解説

IT業界とはと検索したあなたは、「IT業界に興味はあるけれど、どんな会社があって、どんな仕事をしているのかよく分からない」「未経験からでも入れるのだろうか」と考えているのではないでしょうか。身近な言葉でありながら、範囲が広く、全体像をつかみにくい業界です。

IT業界とは、情報技術(IT)を使った製品やサービスを開発・提供する業界の総称です。 ソフトウェア、ハードウェア、情報処理サービス、ウェブ、通信といった分野に分かれ、会社によってビジネスモデルや働き方は大きく異なります。全体の地図を知っておくことが、自分に合う会社や職種を選ぶ第一歩になります。

この記事では、IT・機電エンジニア専門の転職エージェントである私たちが、IT業界の意味、5つの分類、ビジネスモデル、主な職種、年収、将来性、やりがいと大変さ、向いている人、未経験からの入り方までを解説します。

IT業界とは

IT業界とは、コンピューターやネットワークなどの情報技術を使って、製品やサービスを開発・提供する企業が集まる業界のことです。業務で使うシステム、スマートフォンのアプリ、ウェブサイト、通信回線、パソコンや半導体など、私たちの生活や仕事を支える多くのものが、IT業界によって作られています。

IT業界の特徴は、扱う製品やサービス、会社の稼ぎ方(ビジネスモデル)が非常に幅広いことです。同じ「IT業界の会社」でも、自社のアプリを作る会社と、他社のシステムを受託して作る会社とでは、仕事の進め方も働き方もまったく異なります。

「IT業界」と「IT職種」の違い

IT業界と混同されやすいのが、「IT職種」です。

区分意味例
IT業界ITの製品やサービスを提供することが本業の企業システム開発会社、ウェブサービス企業、通信会社
IT職種ITの技術を使って働く職種(業界を問わない)小売業や金融業の社内SE、メーカーの組込エンジニア

IT職種は、IT業界の中だけにあるわけではありません。小売、金融、製造業など、あらゆる業界の企業で、社内のシステムを担当するエンジニア(社内SE)が働いています。また、家電や自動車などのメーカーでは、製品に組み込むソフトウェアを開発するエンジニアも活躍しています。「IT業界に入る」だけでなく、「IT職種として別の業界で働く」という選択肢もあることを知っておきましょう。

IT業界の5つの分類【一覧】

IT業界は、一般的に次の5つの分野に分けられます。

分類主な事業代表的な企業の種類
ソフトウェア業務用ソフトやアプリ、基本ソフトの開発・販売ソフトウェアメーカー、パッケージソフトの企業
ハードウェアパソコン、サーバー、半導体、周辺機器などの開発・製造コンピューターメーカー、電子部品メーカー
情報処理サービス企業や官公庁のシステムの開発・運用システムを開発・運用する会社(いわゆるシステムインテグレーター)
ウェブ・インターネットウェブサービス、アプリ、通販、広告などの提供ウェブサービス企業、アプリ企業
通信携帯電話、インターネット回線などの通信サービス通信会社、通信設備の会社

※分類の仕方は、資料や考え方によって異なります。複数の分野にまたがる企業も多くあります。

特に求人が多いのは、情報処理サービスとウェブ・インターネットの分野です。一方、ハードウェアの分野は、機械・電気・電子の知識を生かせる領域で、機電系のエンジニアとの関わりも深い分野です。

IT業界のビジネスモデル

IT業界の会社は、どのように収益を得ているかによって、働き方が大きく変わります。代表的なビジネスモデルは次のとおりです。

ビジネスモデル内容主な働く場所
自社開発自社のサービスや製品を開発し、利用料や販売で収益を得る主に自社
受託開発顧客から依頼を受けてシステムを開発し、開発費を得る主に自社(顧客先の場合もある)
SES(技術者の提供)エンジニアの技術や作業を提供し、対価を得る主に常駐先
運用・保守稼働中のシステムの運用や保守を請け負う自社または顧客先

※企業ごとに実態は異なり、複数のモデルを組み合わせている会社も多くあります。

大規模なシステム開発では、顧客から直接受けた会社(元請け)が、開発の一部を別の会社に依頼し、さらにその会社が別の会社に依頼するという「多重下請け」の構造になることがあります。同じIT業界でも、どのビジネスモデルの、どの立場の会社で働くかによって、関われる工程や年収、働き方は大きく変わります。

自社開発、受託開発、SES、客先常駐のそれぞれの詳しい仕組みは、別の記事で解説しています。

IT業界の主な職種

IT業界には、さまざまな職種があります。代表的なものは次のとおりです。

職種主な仕事
システムエンジニア顧客の要望を聞き、システムの仕様を決めて設計する
プログラマー設計に沿ってプログラムを書き、システムを形にする
インフラエンジニアサーバーやネットワークなど、システムの土台を構築・運用する
ウェブエンジニアウェブサービスやアプリを開発する
社内SE自社の業務で使うシステムを企画・運用する
プロジェクトマネージャー開発のプロジェクト全体を管理する
ITコンサルタント企業の課題をITで解決する方法を提案する
データ・人工知能のエンジニアデータを分析し、人工知能などの仕組みを開発する
ヘルプデスク・サポートシステムの使い方や不具合の問い合わせに対応する

※職種の呼び方や役割の範囲は、企業によって異なります。

未経験からIT業界に入る場合は、プログラマー、インフラエンジニアの運用・監視、ヘルプデスクなどから経験を積むケースが多くあります。

IT業界の年収

IT業界の年収は、職種や会社のビジネスモデル、立場、経験によって大きく異なります。代表的な職種であるシステムエンジニアの年収は、次のとおりです。

指標金額(目安)
システムエンジニア(ウェブサービス開発)の平均年収約574万円
システムエンジニア(基盤システム)の平均年収約684万円
システムエンジニアの年代別の年収20代前半 約377万円 → 40代後半 約760万円
参考:給与所得者全体の平均年収約478万円

出典:厚生労働省「job tag/システムエンジニア(Webサービス開発)」「job tag/システムエンジニア(基盤システム)」(令和6年賃金構造基本統計調査に基づく)、厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」、国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」

システムエンジニアの年収は、給与所得者全体の平均を上回る水準にあり、経験を積むにつれて上がっていく傾向が見られます。ただし、IT業界全体の平均年収ではなく、職種のデータである点に注意してください。

一般的に、元請けに近い立場の会社や、上流の工程(要件定義や設計)を担当する立場ほど、年収は高くなりやすい傾向があります。

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IT業界の将来性・需要

IT業界は、今後も人材の需要が続くと考えられています。経済産業省の試算では、2030年には最大で約79万人のIT人材が不足するとされています。

出典:経済産業省「IT人材需給に関する調査」(2019年公表)

求人の状況を見ても、情報処理・通信技術者の有効求人倍率は1.43倍で、職業計の1.12倍を上回っています。

出典:厚生労働省「一般職業紹介状況」(2025年11月)

企業のデジタル化や、人工知能の活用、情報セキュリティの強化などが進む中で、IT人材が活躍できる場は広がっています。一方で、技術の変化が早いため、同じスキルのままでは市場価値を保ちにくいという面もあります。将来性のある業界で長く活躍するには、学び続ける姿勢が欠かせません。

IT業界のやりがいと大変さ

IT業界には、次のようなやりがいと大変さがあります。

やりがい大変さ
社会や生活を支える仕組みを作れる技術の変化が早く、学び続ける必要がある
経験に応じて年収を上げやすい傾向がある納期の前や障害の発生時は忙しくなることがある
専門性を身につけ、キャリアの選択肢を広げられる会社や立場によって、働き方の差が大きい
リモートワークなど柔軟な働き方の企業も多い下請けの立場では、担当する工程が限られることがある

※企業ごとに実態は異なり、ここで紹介するのは一般的な傾向です。

IT・機電エンジニア専門の転職エージェントである私たちのもとには、「IT業界に入ったものの、客先常駐でテストばかり担当していて、思い描いていた仕事と違う」という声が寄せられます。ただし、こうした悩みの多くは、IT業界そのものではなく、所属する会社のビジネスモデルや立場から来ています。

悩みの原因が、IT業界という仕事そのものにあるのか、今の会社のビジネスモデルや立場にあるのかを切り分けましょう。 会社の立場が原因であれば、自社開発の企業や、元請けに近い会社、社内SEなどに移ることで、働き方が大きく変わる可能性があります。

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IT業界に向いている人

IT業界に向いている人の傾向は、次のとおりです。

  • 新しい技術や知識を学ぶことが好きな人
  • 物事の仕組みを論理的に考えるのが得意な人
  • 分からないことを自分で調べて解決できる人
  • チームで協力して一つのものを作ることにやりがいを感じる人
  • 人の役に立つ仕組みを作りたい人

※あくまで傾向であり、決めつける必要はありません。最初から得意である必要はなく、仕事を通じて身につけていく人も多くいます。

IT業界に入るには・転職のポイント

IT業界に入る方法は、経験の有無によって異なります。

状況入り方のポイント
未経験(20代・第二新卒)研修や育成の体制がある企業を選び、プログラミングや資格の学習で意欲を示す
未経験(30代以降)前職の業界知識を生かせる分野や職種を選ぶ
IT職種の経験者担当した工程や技術を整理し、希望するビジネスモデルの企業を選ぶ
機電系のエンジニアハードウェアや組込ソフトの分野など、機電の知識を生かせる領域を選ぶ

未経験の場合は、IT系の国家試験であるITパスポート試験や基本情報技術者試験の学習を進めておくと、基礎知識と意欲を示しやすくなります。

出典:IPA「情報処理技術者試験」

IT業界の会社を選ぶときは、次の点を確認しましょう。

確認項目確認欄
会社の主なビジネスモデル(自社開発・受託開発・SESなど)□
元請け・下請けのどちらの立場の案件が多いか□
入社後に担当する工程と、働く場所□
研修や育成の体制□
キャリアの広げ方と評価の仕組み□

経験者が転職する場合は、これまでの経験を次のように数値で示すと伝わりやすくなります。

書き方の観点数値化の例
担当の範囲詳細設計から結合テストまでを担当し、3名のメンバーを指導
改善の成果運用手順を見直し、障害対応の時間を40%短縮
学習の成果入社後に基本情報技術者試験に合格

※数値は記入例です。

採用の現場では、IT業界の未経験者に対して「自分で学び続けられるか」が重視されやすい傾向があります。学習の記録や、自分で作った成果物があると、意欲を具体的に伝えられます。

IT業界への第一歩を、一緒に考えませんか

会社のビジネスモデルや働き方の違いを踏まえて、あなたに合ったIT業界での働き方を一緒に考えます。市場価値を客観的に評価したうえで、納得のいく選択肢を一緒に考えます。まずは情報収集の一環として話を聞いてみたいという方も歓迎です。

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まとめ

  • IT業界とは、情報技術を使った製品やサービスを開発・提供する業界の総称です。
  • ソフトウェア、ハードウェア、情報処理サービス、ウェブ・インターネット、通信の5つの分野に大きく分けられます。
  • 自社開発・受託開発・SESなどのビジネスモデルや、元請け・下請けの立場によって、働き方や年収は大きく変わります。
  • IT人材は2030年に最大約79万人不足するとされ、需要は続くと考えられますが、学び続ける姿勢が欠かせません。
  • 悩みの原因が業界そのものか会社の立場かを切り分け、ビジネスモデルや担当工程を確認して会社を選びましょう。

よくある質問

IT業界とは簡単に言うと何ですか?

情報技術を使った製品やサービスを開発・提供する業界のことです。業務システム、アプリ、ウェブサービス、通信、パソコンや半導体など、生活や仕事を支える多くのものを作っている業界です。

IT業界は未経験でも入れますか?

入れる可能性はあります。特に20代や第二新卒は、研修や育成の体制がある企業で未経験者を採用するケースが多くあります。プログラミングや資格の学習を進めておくと、意欲を示しやすくなります。

IT業界の年収は高いですか?

代表的な職種であるシステムエンジニアの平均年収は、約574万円〜約684万円で、給与所得者全体の平均を上回る水準にあります。ただし、会社のビジネスモデルや立場、職種によって大きく異なります。

IT業界はきついと言われるのはなぜですか?

納期の前の忙しさや、技術の変化に合わせて学び続ける必要があることなどが理由として挙げられます。ただし、働き方は会社のビジネスモデルや立場によって大きく異なります。会社選びの段階で、働き方を確認することが大切です。

IT業界の将来性はありますか?

経済産業省の試算では、2030年に最大約79万人のIT人材が不足するとされており、需要は続くと考えられます。一方で、技術の変化が早いため、学び続けることで市場価値を保つことが大切です。

機電系のエンジニアもIT業界で働けますか?

働けます。ハードウェアの分野や、製品に組み込むソフトウェアの開発など、機械・電気・電子の知識を生かせる領域があります。また、メーカーなどでIT職種として働く道もあります。

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この記事の執筆者

AIdeaCareerMedia編集部

主にIT・機電エンジニアに特化した転職事情に関する有益な情報を発信するメディアの編集部です。転職者であれば転職市場や選考での対策、企業の採用担当者様であればエンジニア人材の採トレンド等の「エンジニアに携わる転職・採用」の情報を提供します。

この記事の監修者

【IT部門統括責任者】キャリアアドバイザー 小畑 大夢

近畿大学卒業後、新卒で当社入社。圧倒的な当事者意識で営業活動に従事し、全社MVP・MVMの連続受賞をはじめ多くの表彰を経験。
圧倒的な求職者様目線を強みに、これまで多くのITエンジニアの転職成功に貢献。
現在は、IT部門統括責任者として、勝てる組織づくりと後進育成に邁進。